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第81巻 第3号

再エネ大量導入時代を見据えた将来的な広域ネットワークの取組と課題

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2025年11月7日に開催した研究討論会の内容をまとめたものです。
　2023年に開催された「第28回気候変動枠組条約締約国会議（COP28）」において、再エネについて「2030年までに発電容量を世界全体で3倍にする」という目標が掲げられ、世界的に再エネ導入が加速している。日本においても例外ではなく、政府として、2050年カーボンニュートラルを目指して挑戦を続けることとしており、2025年2月に閣議決定された「第7次エネルギー基本計画」においても、脱炭素電源として重要な再生可能エネルギーについては主力電源として最大限活用することとし、2040年度における電源構成において再エネは4割から5割程度と、火力を上回る見通しが示されている。
　電力の安定供給を確保しつつ、電力システムの脱炭素化を進めるためには、電力ネットワークの次世代化を進めることが不可欠である。このため、広域系統長期方針（広域連系系統のマスタープラン）を踏まえた地域間連系線の整備や、地内基幹系統等の増強を着実に進めていく必要がある。電力ネットワークの次世代化においては、HVDCや系統用蓄電池、各種再エネの整備・普及が重要な要素となるが、一般送配電事業者、再エネ事業者、メーカ、規制機関等、各種ステークホルダーの貢献が必須となる。
そこで、2025年度研究討論会では、再エネ大量導入時代を見据えた将来的な広域ネットワークの取り組みと諸課題に焦点をあて、各種取組みを紹介するとともに、今後必要となるアプローチについて、意見交換を行いました。

発刊予定：令和8年8月

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テキスト価格	会員（CD付）3,740円　非会員（CD付）7,480円
	会員（CD無）2,640円　非会員（CD無）5,280円

発刊：令和7年

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