第82巻 第4号

架空送電用ポリマーがいしの現状と今後の展望

国外におけるポリマーがいしの運用実績は長期間にわたり積み重ねられてきており，適用に関する知見が豊富に得られている。一方で，運用過程では様々な不具合も発生しており，国外の一部地域では不具合を理由に適用を取り止める事例などが発生している。不具合の原因がポリマーがいしの製造年代に固有のものか，環境要因によるものか，あるいは運用方法に起因するものかを詳細に切り分けて調査する必要がある。この調査を通じて得られた知見を取りまとめ国内の電力設備におけるポリマーがいしの活用に資する具体的な指針をまとめることが求められている。
本研究では近年蓄積された知見に加え，国内外の文献調査，最新の撤去品調査，国外での使用実態に関する委託調査を実施した。これらの調査結果に基づき，ポリマーがいしによる設備形成および保守，運用の手引きとなるよう，架空送電用ポリマーがいしに求める性能の考え方や具体的な活用例，さらには未解決の課題や新たな知見を網羅的に取りまとめた。

１２月発刊予定

申込締切：2026/11/19

予約受付中

第82巻 第3号

地中送電設備の施工技術に関する現状と今後の展望

近年、データセンター需要の増加や再生可能エネルギー導入の拡大により、地中送電設備の建設・更新は急速に増加しています。さらに、少子高齢化による労働力不足や施工現場の安全性向上への要求が高まる中、地中送電設備の施工技術には効率化・高度化が強く求められています。
本書は、こうした事業環境の変化を踏まえ、地中送電ケーブル設備および管路・マンホール設備の構造、施工方法、品質管理などを国内外の事業者事例をもとに幅広く調査・分析しています。加えて、作業負担軽減や安全対策に資する最新技術、DX・ICT・AI・AR の活用、工期短縮や省力化の効果評価など、施工技術の高度化に向けた取り組みを体系的に整理しています。
また、新技術の導入状況や適用効果を比較検討し、2050 年頃を見据えた地中送電設備施工の将来像を提示するなど、施工技術の発展に向けた方向性を示しています。
地中送電設備の計画・設計・施工・保守に携わる技術者はもちろん、再生可能エネルギー事業者やインフラ関連の設計者や施工者においても現場課題と技術革新の流れを俯瞰できる実務的な一冊です。
設備形成や施工技術の高度化を検討する際の参考資料として、広く活用いただけます。

令和9年1月発刊予定

申込締切：2026/12/25

予約受付中

第82巻 第2号

再生可能エネルギー電源の導入拡大等の環境変化に伴う保護...

近年、カーボンニュートラルに向けた制度整備や再生可能エネルギー電源（再エネ）の導入拡大により、電力系統の運用環境は大きく変化している。再エネ連系量の増加に伴う逆潮流の発生、PCSの増加による事故電流供給状況の変化など、従来の保護・制御システムでは十分に対応できない課題が顕在化している。これらの変化は系統の安定運用に新たなリスクをもたらし、DX・GXの進展とも密接に関連している。
本報告書では、再エネ導入拡大前後の制度や設備構成の変化、保護・制御システムに生じた影響と課題を整理するとともに、事故除去リレーや事故波及防止リレーの開発・改良状況、直近の技術的課題と対策を取りまとめた。さらに、今後の環境変化を踏まえた保護・制御システムの将来像や研究動向についても考察し、再エネ普及が進む中で求められる技術的方向性を示した。

９月発刊予定

申込締切：2026/08/28

在庫あり

第82巻 第1号

配電設備の保安および工事の高度化・省力化

配電部門は膨大な配電設備を有し，維持・運用を日々行っている。これらの配電設備の多くは，今後本格的に経年対策を要する時期を迎えることから，安全安定供給の観点からも着実に対応していく必要がある。
一方，少子高齢化に伴う更なる人材不足が見込まれ，電力の安全安定供給を将来にわたって実現していくためには保安と工事の両面で高度化・省力化を行っていく必要がある。
近年， AI，ロボット，センサデバイスなどの実用化が進み，各業界で業務の高度化・省力化が加速している。電力分野においても，これらの技術を活用して電気保安水準の維持向上と生産性向上を両立するいわゆる「スマート保安」の推進が強く求められている。
こうした背景の下，本研究では，各一般送配電事業者が有する工事・保安に関する知見や取り入れている先進技術を調査・整理した上で，電力業界に限らず他業種も含めた先進技術の調査と検証を実施した。これにより，工事・保安の高度化・省力化に向けた課題や方向性を示し，具体的な取組みを提言した。

4月発刊予定

申込締切：2026/03/30

在庫あり

第81巻 第3号

再エネ大量導入時代を見据えた将来的な広域ネットワークの...

2025年11月7日に開催した研究討論会の内容をまとめたものです。
　2023年に開催された「第28回気候変動枠組条約締約国会議（COP28）」において、再エネについて「2030年までに発電容量を世界全体で3倍にする」という目標が掲げられ、世界的に再エネ導入が加速している。日本においても例外ではなく、政府として、2050年カーボンニュートラルを目指して挑戦を続けることとしており、2025年2月に閣議決定された「第7次エネルギー基本計画」においても、脱炭素電源として重要な再生可能エネルギーについては主力電源として最大限活用することとし、2040年度における電源構成において再エネは4割から5割程度と、火力を上回る見通しが示されている。
　電力の安定供給を確保しつつ、電力システムの脱炭素化を進めるためには、電力ネットワークの次世代化を進めることが不可欠である。このため、広域系統長期方針（広域連系系統のマスタープラン）を踏まえた地域間連系線の整備や、地内基幹系統等の増強を着実に進めていく必要がある。電力ネットワークの次世代化においては、HVDCや系統用蓄電池、各種再エネの整備・普及が重要な要素となるが、一般送配電事業者、再エネ事業者、メーカ、規制機関等、各種ステークホルダーの貢献が必須となる。
そこで、2025年度研究討論会では、再エネ大量導入時代を見据えた将来的な広域ネットワークの取り組みと諸課題に焦点をあて、各種取組みを紹介するとともに、今後必要となるアプローチについて、意見交換を行いました。

発刊予定：令和8年8月

《ご注意》
■CD-ROM動作環境
対応OS:Windows10/11（各64bit版）
※Macでは利用できません。
※WindowsXP/Visat/7/8/10(32)でも閲覧できますがサポート対象外になります。
トラブルの場合は対応OSをご利用下さい。

申込締切：2026/08/12

在庫あり